【知らないと損】家を建てるのにいくら費用がかかる?土地ありなしのも相場も紹介

この記事では、家を建てるときに必要な費用と、土地ありなしの相場を紹介します。

• 家を建てるのに、総額いくら必要なのかイメージできない
• 土地あり・なしで、どれくらい差額が出るのかを知りたい
• 自分のケースだといくらになるのか、現実的な目安が知りたい

このようなお悩みはありませんか？

家づくりは情報が多く、とくに費用の全体像をつかむのが難しいですよね。

ネットやSNSで調べても、メーカーによって金額が違ったり、土地代の有無で全然変わったりします。

そこで、今回は家を建てるときに必要な費用や、土地あり・なしの場合の相場を紹介します。

費用の内訳を把握しながら、理想の家づくりに必要な資金計画の参考にしてみてください。

家を建てるのに必要な費用

家を建てるとき、まず理解したいのが費用の内訳です。

家づくりの見積もりは細かく見えるものの、大きく分けると3つしかありません。

この3つを理解するだけで、全体像がグッとわかりやすくなります。

それぞれの内容を見ていきましょう。

①建物本体工事費

建物本体工事費は、家そのものを建てるための費用です。

土地代を除く住宅購入費用の中で、本体工事費は全体の約70%以上を占めています。

本体工事費は坪数だけでなく、断熱性能・外壁材・設備のグレードによって大きく変わるからです。

項目	内容
仮設工事	注文住宅を建てるための足場、仮囲いの設置
基礎工事	建物をのせる基礎コンクリートをつくる
木工事	土台や柱などの構造躯体、屋根や壁の下地を造作する
内装工事	床、壁、内装や建具など室内の仕上げを行う
外装工事	外壁、屋根などの仕上げを行う
設備工事	キッチン、トイレなどの設備を設置する

グレード別の費用目安

同じ坪数でも、選ぶグレードで総額が大きく変わります。

グレード別の坪単価目安（30坪の家の場合）

• ローコスト住宅：坪単価40万〜60万円（総額1,200万〜2,000万円）
• ミドルコスト住宅：坪単価60万〜90万円（総額2,000万〜3,000万円）
• ハイコスト住宅：坪単価90万円以上（総額3,500万円以上）

たとえば、断熱性能を標準グレードから高性能グレードに上げると、約100万〜200万円アップしますが、光熱費が年間数万円抑えられます。

外壁材を窯業系サイディングからタイルに変更した場合も、100万〜200万円ほど高くなりますが、メンテナンス頻度が少なくなります。

家づくりの品質は、この本体工事のグレードや施工精度で大きく変わります。

同じ坪数でも300万〜600万円の差が出ることもあるので、予算と優先順位を明確にしましょう。

庭や駐車場など、建物の外回りの工事は、建物本体工事に含まれません。

②付帯工事・別途工事費

付帯工事・別途工事費は、建物本体を建てる前後に必要な費用です。

総費用の20％程度が目安といわれていますが、実際は土地条件による変動が大きい項目です。

内訳	内容
地盤調査・地盤改良	軟弱地盤の場合、改良工事が必要
外構・造園工事	駐車場や門扉、フェンスや植栽など
給排水工事	道路から敷地内へ水道・下水を引き込む
電気引込工事	電柱から建物に電線を引く

とくに注意したいのが、地盤改良費と給排水工事費です。

土地によっては想定より高額になることがあり、数十万円〜100万円を超えるケースも珍しくありません。

購入前の段階で、「インフラが整っている土地か？」などを確認すると、無駄な出費を防げます。

③諸費用

諸費用とは、手続きを進めるための費用です。

全体の10％程度が目安になります。

• 登記費用
• 住宅ローン事務手数料
• 火災保険
• 固定資産税の初期分
• 印紙代

ひとつひとつは細々とした項目でも、合計すると予想以上の出費になることもあります。

諸費用は削れないものが多いため、この段階でしっかり見込んでおきましょう。

土地あり・なしで変わる総額の相場

家づくりにかかる費用は、「土地を持っているかどうか」で大きく変わります。

とくに土地代は地域による価格差があり、同じ規模の家でも総額が数百万円変わることもあるのです。

それぞれの金額を確認していきましょう。

①土地ありの場合の総額

すでに土地を持っている場合は、建物本体費用・付帯工事費・諸費用の3つがメインになります。

土地代がかからないため、総額は比較的コントロールしやすいのが特徴です。

土地を所有している場合の全国平均は、約3,932万円とされています。

出典：2024年度 フラット35土地付注文住宅融資利用者の主要指標　

建物本体のグレードや間取り、外構の内容によって前後しますが、土地なしに比べると費用を抑えやすい傾向があります。

「親の敷地に建てる」「相続した敷地がある」などのケースでは、この金額を想定しておくと安心です。

また、古い建物が残っている場合は「解体費」が必要になり、100万〜300万円ほど追加でかかる点には注意です。

②土地なしの場合の総額

これから購入する場合は、土地代と建築費用が必要です。

• 建築費：約3,512万円
• 土地代：約1,495万円
• 合計：約5,007万円

出典：2024年度 フラット35土地付注文住宅融資利用者の主要指標

首都圏は約5,700万円前後、地方は4,500万円前後など、エリアによる差がとても大きいのが特徴です。

選ぶ際は、以下のポイントで費用が変動します。

• 駅近は価格が高いが、資産価値が落ちにくい
• 地盤が弱いと「地盤改良費」が高額化
• 分譲地は上下水道・ガスが整っていて費用が読みやすい
• 旗竿地は土地が安いが、造成費がかかることもある

価格は変動しやすいため、気になるエリアの相場をこまめにチェックしておくことも大切です。

家を建てる費用を知って、後悔なく家づくりをしよう

この記事では、家を建てるときに必要な費用と、土地ありなしの相場を紹介しました。

最後に、記事のポイントを振り返っていきましょう。

家を建てるのに必要な費用は複雑に見えますが、実際は以下の3つで構成されています。

また、土地ありの場合は約3,900万円前後、なしの場合は約5,000万円前後が全国平均の目安ですが、地域や条件によって総額の相場は大きく変わります。

大切なのは、土地代・建物・諸費用を含めた総額で資金計画を立てることです。

家づくりは大きな買い物だからこそ、最新データを参考にしながら、自分たちに合った予算とプランをじっくり考えていきましょう。